津川 友介
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UCLA准教授、医療政策学者、医師。ハーバード大学PhD（医療政策学）。 著書: 10万部突破「世界一シンプルで科学的に証明された究極の食事」 、2017年「ベスト経済書」第1位「原因と結果の経済学」(中室牧子氏と共著)、 「世界一わかりやすい医療政策の教科書」、「ヘルス・ルールズ」等。
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デマです。そんなエビデンスはありません。
白澤卓二先生のお話を聞いて驚愕した。WHOがワクチンを打った人の方が打たない人より３倍入院する確率が高いことを認めたとのこと。ファイザーは大量のデータを消したとの内部告発も発表された。今までワクチン利権は聞いていたが、陰謀論と切り捨てられるようなものではないことが明らかになった。
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確かにオミクロン株は重症化率は従来株よりも低いのですが、新型コロナの後遺症(脳障害)である頭がぼーっとするブレインフォグは高頻度(24%)で認められているようです。ワクチンの副反応よりも新型コロナの後遺症の方がはるかに頻度が高いので、ブースター接種を受けるメリットは大きいと思います
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日本人の50%は女性なので、男女比率が半々でない限りは、女性の登用を妨げる構造的な問題(Structural sexism)があるはずだと考えるべきです。それには(多くの場合自分も気づいていない)潜在的な認知バイアスの問題もあり、こう言った発言をする人ほど自分のバイアスに気づいていない可能性があります。
記者
『内閣改造で副大臣、政務官は女性がいない』
榛葉幹事長
『女性が何人とかそいうい時代じゃない。ジェンダーの数を云々してるのは日本だけ。優秀な女性、男性関係なく登用する。ジェンダー関係なく政治の舞台で活躍できる環境は作らないといけないが、女性が何人とか数で評価するつもりはない』
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雇用者の皆様、従業員に医療機関でコロナ診断書をもらうように指示を出すことはやめて下さい。
軽症のコロナは病院で診断してもらう病気ではありません。自己診断キットで十分です。
こう言った行為が病院に負担をかけ、救える命を救えなくなり、死人を出すリスクすらあります。
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医師がコロナに関する間違った情報を意図的に拡散することは米国でも問題になっており、専門医機構が専門医資格に剥奪を検討することもあるようです。
個人の意思でワクチンを接種しないことは自由だと思いますが、ワクチンに関するエビデンスを歪めて発信している医師は問題だと思います。
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BA5の感染力が強すぎるためブースター接種していても感染している人が出てきました。ワクチンは感染しないために打つものではなく(感染リスクは下がるがゼロにはならない)、①重症化予防し(症状も軽くなります)、②コロナ感染の後遺症リスクを減らし、③周りの人へうつすリスクを下げるためのものです
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コロナ感染した場合にどのように対処するべきか（医療機関受診すべきか、自宅療養すべきか）、4つの学会が共同で声明を出しました。素晴らしい内容ですので、国民の皆様は是非参考にしてください。
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私は日本の方がアメリカよりも新型コロナに強いと思っています。アメリカの病院の多くは建物が古いこともあり、廊下が狭いなど感染管理をするのには非常に不利な環境です。日本の病院はもっとスペースがありますし、プロによってメンテナンスされているので、感染管理のしやすさで勝ると思います(続)
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アメリカの専門家も、オミクロンまでは屋外はマスク外してOKだったが、BA5では周りに人がいる場合には屋外でもマスク着用すべきと推奨しています。
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私達は、原著論文（DiscussionのLimitation部分）にも、日本語版のプレスリリースにも「今回認められた関係が因果関係であるかどうかは分からない」と明記しています。また”相関”関係と”因果”関係とは違うものです。プレスリリースで「可能性がある」という表現を使っているのは、断定できないからです
山井和則議員
GoToトラベル利用者の方がコロナ感染症を示唆する症状をより多く経験している。この調査の厚労省の見解は？
厚労省
筆者自身がおっしゃっています。因果関係は断定できないと。
原口一博議員
論文のどこに書いてあります。
厚労省
私も論文そのものを見ているわけではないので。
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ニュージーランドでは新型コロナの死者がまだ1名で、このままウイルスを制圧しようとしているようです。他国と同じことをより厳格にスピード感を持ってやっているだけのようですが、そうすれば制圧できる(可能性がある)という教訓だと思います。
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最後に、日本の医療者の責任感の強さは最後の砦になると思います。東北大震災の時にも明らかでしたが日本の医療者は本当に素晴らしいと思います。自分の健康を害さないようにだけ心がけて頂きたいと思っています。第一線で活躍している医療者への感謝の気持ちを忘れずに毎日を過ごそうと思います(了)
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オミクロン株は確かに重症化のリスクは今までの株よりも低いのですが、感染力が異常に高いのがネックです。アメリカでは医療関係者が感染して戦線離脱すると言う形での医療崩壊が起こることが危惧されています。
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「コロナはインフルエンザみたいなもの」ではありません。
こう言った雑な議論をしていると、次の新しい変異株が出てきた時に対応困難になってしまいます。
全てのウイルスは違う特徴をしているので、それに合わせた対策を講じていく必要があります。
県のコロナ新規感染者が9445人で、過去最多に。病床はひっ迫してないので、社会的規制をかけるつもりはありません。
基本的感染予防対策をするとともに、ワクチン接種の3回目、積極的に！
「日曜報道」でも言ったとおり、今こそ、総理が「インフルエンザのようなもの」と宣言するタイミングです。
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ふと気づくとLAでマスクしている人が増えた気がします。半分以上の人がマスクしているのではないでしょうか。特徴的なのはN95/KN95を着用している人の割合の高さだと思います。N95とサージカル(不織布)マスクがほとんどで、布マスクはほとんどいません。
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UCLAの准教授(Associate Professor)に昇進しました。皆様のご支援のおかげです。いつもありがとうございます。
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日本の医学部では疫学も統計学もほとんど教えないので、実は医学論文を正しく読解できない医師が数多くいます。
医師だからと言って必ずしもコロナ関連の論文を読めるわけではないので、ご注意下さい。論文を解釈するには医学部の教育に加えて、公衆衛生学のトレーニングが必要だからです。
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今年Scienceに出た論文ですが、ほとんどの死亡は予測不能なので終末期医療は医療費の無駄であると考えるのは間違いである(多くの場合誰が終末期か分からない)という内容の論文をご紹介します。
人工呼吸器はほんのごく一部、それ以外の患者でも施設ごとのコストから年間1〜2兆円。一方で医療費は全体で40〜50兆。主たる医療費高騰要因である高額な新薬や高度な医療技術等による増加に比べると圧迫要因としてはけっこう少ない。一方米国では寿命はほぼ変化してない（むしろ短縮）のに医療費は高騰
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ワクチンに反対するのは良いのですが、論文はLimitationの部分も含めてきちんと読んでください。自分の結論と整合性の取れる図表のみをチェリーピックすることは避けてください。
行動経済学の「確証バイアス」の典型例だと思います。先入観を捨てて曇りなき眼で論文を読んでみてください。
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患者さんが生きるか死ぬかの時だからこそ、生存できる確率を最大化させることを目指すのがエビデンスです。医師が経験則で患者さんを治療し、結果として不利益を与えてしまった反省から来ています。エビデンスは手段であり、目的ではありません。
@osushi_yagate
@yusuke_tsugawa
今、そこで苦しんでいる患者が生きるか死ぬかの時に、《エビデンスの質がどう》とかに拘ってるのではなく、《回復した》という証言の方を取って手を尽くす、そういう医師に私は命を預けたいですね。
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先日発表され話題になった「赤い肉はそれほど健康に悪くない」という研究の複数の著者が精肉業界から資金提供を受けていたのに報告していなかったようです。研究グループ自体が肉関連で4.5億円の資金提供を受けていたようです。
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アメリカのFDAは「新型コロナの治療および予防にイベルメクチンを使用することは推奨しない」としています。有効性に関するエビデンスはないだけでなく、副作用の多い薬なので、新型コロナ対策としてはおすすめしません。
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患者が話をしている時に医師がどれくらいじっくりと話を聞くか見てみると、女性医師は3分間話を聞いてから遮ったのに対して、男性医師は47秒で遮ったという研究があります。
こういったことが患者の死亡率の差につながっていると私は考えています。
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好きなもの食べて「太く短く」生きれば良いと主張していた人が、脳梗塞になって障害とともに長生きし後悔しているのを医師として何度も経験して、エビデンスを元に食事を説明する重要性を認識しました。医師や栄養士が自分独自の主張(個人的見解に近い)をしているのを見ると少し無責任だと思います。
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栄養疫学の世界では、じゃがいもは野菜ではなく、精製された白い炭水化物に分類されます。
健康のためには一日400g以上の野菜もしくは果物の摂取が推奨されますが、じゃがいもは野菜の計算に含めません。
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東京医大の件は、日本の医師の労働環境が悪いから仕方がないという考えは論点のすり替えだと思います。点数の操作が問題なのは不公平だからです。医師の過労は、男性医師の割合を増やすことで解決するのではなく、医師の業務量を減らす（もしくは男性の育児参加↑）ことで解決すべき問題だと思います。
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これは事実です。今でも聖路加病院には廊下に数多くの酸素配管があり、有事の時のために地下に大量の水が貯蔵されています(教会の前に流れている小川はその循環の一部だそうです)。
地下鉄サリン事件で多くの被害者を受け入れたのは聖路加国際病院だったが、そんな想定外の事態に対応できたのは昨年亡くなった当時の院長・日野原重明氏が戦時中の教訓から病院の廊下やロビーなどのあちこちに酸素配管を巡らせ、いざというとき施設全体を病棟として使えるようにしていたからだという。
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泥酔して意識が無い人はしばしば病院の救急外来に運び込まれてきます。点滴して意識が戻ったら家に帰ってもらいます。急性アルコール中毒で命のかかわることもあるので、行き先はホテルじゃなくて病院だと思います。
下心のない男性は、泥酔した女性をホテルに連れ込んだりしませんよ。女性の家族や友人に連絡をとり、あるいは自分の自宅に妻がいる既婚者なら妻に介抱を頼みます。ホテルを利用する場合でも、女性一人を泊めて自分は帰ります。準強姦魔の苦し紛れの言い訳を信じるバカはいません。
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アメリカでは一時マスク着用が緩和されましたが、現在では屋内ではマスク着用義務化を再開している組織が多いです。BA5の感染力が非常に強いため、今までなら屋外ならマスクを外していても大丈夫とされていましたが、今回は屋外でもマスク着用が推奨されます。
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そんなエビデンス無いと思います😓
今日は #にぎりの日 #おにぎりの日 だそうです！『医者が教える食事術』によると、同じカロリーでも「ほかほかご飯」よりも「おにぎり」にして食べる方が太りづらいらしいですよ！カロリー神話を捨てましょう。そして、白米食べるならおにぎりを！それでは、おにぎり食べて今日も１日頑張りましょう✨
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ロサンゼルスの臨床現場では、ワクチン2回接種者の新型コロナ(デルタ株)感染者が増えているようです。入院が必要な重症者がどれくらい増えるかはまだ分からないものの、症状はそれなりに強いようです。医療機関では重症化が疑われる患者の一部にモノクローナル抗体治療が行われています。
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アメリカ大統領も、日本の首相も、一流の医学研究者や医師も、皆コロナワクチン打って、ブースター接種も済ませています。
ワクチンの陰謀論を信じる人達が上記の人達がアクセスのない機密情報にアクセスがある確率は限りなくゼロに近いです。
論理的に考えたら何が正しいかは明白だと思います。
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日本では高校や大学で差別に関して学ぶ場がないのでけっこうナイーブに捉えている人が多い気がしますが、選挙のやり方が男性候補者にとって有利だったりするのが「構造的な性差別」と呼ばれる現象です。個人に差別するつもりがあるかどうかは無関係で、システムが特定の集団にとって不利になっている段
日本人の50%は女性なので、男女比率が半々でない限りは、女性の登用を妨げる構造的な問題(Structural sexism)があるはずだと考えるべきです。それには(多くの場合自分も気づいていない)潜在的な認知バイアスの問題もあり、こう言った発言をする人ほど自分のバイアスに気づいていない可能性があります。
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私もアメリカで働いて、アメリカに税金を納めていますが、アメリカでは選挙権はありません。国籍が日本なので在外選挙で日本で投票できます。奥様も国籍のある国では投票できるのでは無いでしょうか？
私の妻は外国人です。
日本で働いています。国民年金も税金もしっかり払っています。。。
日本人と何の違いもなく、この国で生活してます。
しかし選挙権はありません。
なので選挙に行けません。。
私は毎回この事実を肝に銘じて選挙に行きます。。
彼女の分もののった大切な一票
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日本ではGoToトラベルが新型コロナの感染拡大に寄与しているかと議論されています。私達の研究結果*によると、GoToトラベルの利用者は、新型コロナ感染を疑わせる症状をより多く経験していました。*未査読論文
@AMiyawaki38
@TakahiroTabuchi
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個人の意思でコロナワクチンを打たないという選択をするのは構わないのですが、それを他の人にもおすすめするのはやめて頂きたいです。反ワクチンの人は論文を読んでいない(もしくは正しく解釈できていない)だけですので。
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私が勤務しているUCLAの大学病院をはじめとして、アメリカの病院では新型コロナにイベルメクチンは使っていません。イベルメクチンには新型コロナに効くというエビデンスがなく、他に有効性が証明されている治療法があるからです。
@yusuke_tsugawa
答えてもらってないです。
今の、自宅放置の罹患者が何人も亡くなっている現状で、
FLCCC始め世界中の医師の方々がコロナに効果がある（しかも副作用は殆どない）と訴えている薬を
《使用するな》と繰り返し発信する理由は何ですか？
あなたは、自宅放置された患者さん達をどうやって救うつもり？
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新型コロナ下の日本でここまでオンライン診療が広まらないのは危機的状況だと思っています。アメリカでは診察はオンラインでして、検査や処方は対面でしていますが、それでも不必要な受診が減るので感染拡大のリスクは下がります。いまオンライン診療導入しないでいつ導入するのかと疑問です。
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最新の研究結果によると、デルタ株に対するワクチンの有効性ですが、モデルナが84.8%に対して、ファイザーは53.5%でした。
New and important data on Delta breakthrough infections, large Qatar experience and follow-up of > 1.2 million vaccinees
2-doses vaccine effectiveness vs infections
Pfizer 53.5%
Moderna 84.8%
Either 57.2%
(replicates gap of recent Mayo Clinic study)
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学生に「何のために進学するのですか？なぜ研究しているのですか？」と聞くと、日本人の多くは「研究が好きだから」という回答し、米国人の多くは「○○という問題を解決したいから」と答える気がします。研究は手段であり目的ではない、ということを理解しているかという違いだと思います。
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すでに重症化予防のエビデンスがある飲み薬が存在する中で、国内企業を優遇してエビデンスの弱い薬を支持するのは問題があります。患者の命に関わることですので、エビデンスに基づいて最善の治療法を受けられるようにするべきです。そもそも軽症者に薬剤介入が必要なのかという問題もあります。
“塩野義製薬のコロナ飲み薬 承認前提に100万人分購入”
後藤厚生労働大臣
「このような合意を結ぶのは、国内企業が開発する経口治療薬については初めてだ」
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アメリカで分業化が進み過ぎているのもこう言った危機下では足かせになると思います。日本の医療機関の多くは窓口のスタッフまで含めて一枚岩で対応することに慣れており、人手が足りなければ他の仕事を手伝うこともできるので、ロジなどを短時間で変化させなければならない時には強いと思います(続)
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「アメリカではマスクしている人はいない」と主張する日本人がいますが、そんなことありません。LAでも屋内では半数以上の人はマスクしていると思います。屋外やレストランで観察するから誰もマスクしていないように誤解してしまうだけだと思います。
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レセプトデータに医師のIDをつけてもらうように厚労省には何度も依頼しているのですが、なかなか実現しません。ですので日本では合併症率が極端に高い手術を提供していても、架空請求していても、そのような医療行為をしている医師個人を同定することが(国や厚労省ですら)できません。これは大きな社会
残念なことに、我が国では医師の属性を使うビッグデータ解析そのものが困難。施設長の名前だけの保険請求、いつまで続くんだろうか🤔
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ワクチンも行動制限もなければ42万人亡くなっていたというのは(多少の推定値に関する不確実性はあるものの)概して妥当な推計値だと思います。きちんと対応したから日本の新型コロナの死亡者数は少なくて済んだと考えられます。個人の価値観とファクトは分けて考えるべきだと思います。
「何もしなければ42万人死ぬ」という科学を装った大予言を信じて国民を��った人たちが今、
『超過死亡の原因はコロナ感染からの関連死である』
という都合のいい推測で逃げる。
国の行方を左右してきた人々の行動として最低ですね。
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彼らが贅沢しているからメタボなのではありません。野菜や果物などの健康的な食事は高価なので、お金が無い人は安くてお腹が一杯になる炭水化物メインの食事になり、その結果メタボになってしまいます。今の世の中スリムでいる方がお金がかかります。
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高齢者の自己負担割合を上げることで、入院の医療サービスと比べて、外来の医療サービスの消費量が顕著に減ることが、日本のデータを用いて行われた研究でも報告されています。
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医師なのにツイッターしててすいません。
2年前にも同じようにつぶやきましたが、元医療系編集者としての情報共有。
・高い専門性を持つ医師は基本、Twitterなんかやりません。（自分で「ガチプロ」とか書きません）
・専門性がなくても、まともな臨床医はツイッターやってる暇がありません。
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イベルメクチンがコロナに有効だというエビデンスはありません。副作用もある薬ですので、おすすめできません。その理由に関して下記の論文をご紹介いたします。（1/3）
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このたび初の単著を出版させて頂くことになりました。この本は「エビデンスに基づく本当に健康になれる食事の本」です。
発売日は4月13日ですが、アマゾンでは予約受付を開始しています。予約して頂いたり、拡散していただけるとうれしいです。よろしくお願いいたします。
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日本の医療サービスは欧米と比べて単価が非常に安く、利用量（外来受診回数や入院日数など）が欧米の2－3倍という「薄利多売」が長く続いていました。欧米ではセルフメディケーションで治療するような、風邪やインフルエンザも病院を受診し、処方薬で治療してきました。
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この議員のおかげでアメリカ人は保険の有無に関わらず、無料で新型コロナ検査を受けることができるようになりました。素晴らしいですね。
アメリカ国内で蔓延しつつある新型コロナウイルス。健康保険を持たない国民が多いアメリカでは、高額な医療費を負担できずに病院へ行くことを躊躇う人々が多い。民主党下院議員ケイティ・ポーターは、アメリカ疾病管理予防センター局長への議会質疑応答で全国民へのウイルス検査無料化を勝ち取った。
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反ワクチンの人の中にはワクチンに対する恐怖心を持っている人もいるのもしれません。
怖いから打たないで本来はよいはずなのですが、理屈で正当化するためにワクチンに関するネガティブな情報を集めるようになり、そうしているうちに本当にワクチンが危険なものだと思い込んでしまうのかもしれません
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私達の研究チームによる最新の研究結果がBMJ（
@bmj_latest
）に掲載
アメリカで17の外科手術を受けた約98万人において、外科医の誕生日に手術を受けた患者の死亡率が、誕生日以外の日に手術を受けた患者の死亡率よりも高いことを明らかにしました。
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皆がマイナンバーカードが保険証として使うようになれば、小児の頻回受診のパターンを同定して、虐待の可能性も含めてチェックするという仕組みは作れると思います。
朝からとんでもなく悲しいニュースを見た、、
過去5年間、9歳の女の子が親に食事を食うなと言われ40回も低血糖症で入院、都度60,000円共済金を母親が受けとってたらしい、、
40回って、、、なんかもうこういうおかしいやつのデータ、カードの不正利用ばりに自動検出できないのですか、、
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なかなか読み応えのある記事でした。
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欧米のトップスクールの多くでは女子学生が半数なので、東大の状況が違うのであれば、そこにはStructural sexismの影響があると考えた方が妥当だと思います。
東大総長が入学式の式辞で｢入学者の男女の比率に大きな偏りがある｣などと発言した。バカな総長だよ。フェアな入試で合格を勝ち取った自分の大学の男子学生たちに凄く失礼な発言だよ。
「入学者の性別大きな偏り」東大入学式で藤井総長 今年度女性は2割：朝日新聞デジタル
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私のハーバードのPhDは医療政策/統計学ですので、統計学は理解しているつもりです。これはマイナスの効果とは解釈できません。
ちなみにデータはその背景にある機序の部分も理解しないと表面的な解釈になりがちです。その意味では、コロナは医学の問題ですので、医学知識も必要です。
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6月1日に医療政策の入門書を出版します。難しい数式などはできるだけ排除し、前知識ゼロでもスラスラ読めるように工夫した一冊です。
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デマです。
医師なら誰でもよい訳ではないので、きちんと新型コロナに詳しい専門家に聞いて頂いた方がいいと思います。
勉強会で白澤卓二先生にあらためて訊きました。WHOがワクチンで重症になる確率はコロナで入院する確率の3倍とWHOが認めたのは事実ですかと。河野太郎大臣はデマと否定されましたがと。白澤先生は事実ですと答えられました。私はアンチエイジングの権威の白澤先生の言葉を信じます。
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現時点で、軽症から中等症の新型コロナ感染症の治療としてエビデンスがあるのは、抗体カクテル療法です。イベルメクチンが新型コロナに有効であるというエビデンスはありません。
アメリカのFDAは「新型コロナの治療および予防にイベルメクチンを使用することは推奨しない」としています。有効性に関するエビデンスはないだけでなく、副作用の多い薬なので、新型コロナ対策としてはおすすめしません。
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ワクチンが免疫を下げることも、ワクチン接種した方がコロナに感染しやすくなることもありません。関連する論文を読めば明らかです。デマですので騙されないように注意してください。
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日本でよくある誤解が「海外のエビデンス日本に適用できるか分からないので日本発のエビデンスが必要」というものです。日本発のエビデンスが必要かどうかは、海外のエビデンスの「外的妥当性(一般化可能性)」がどれだけあるかで決まり、それを丁寧に検証することの方がずっと重要です。
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Twitterの対応が正しいです。
彼がハーバードで同じ博士課程にいた知り合いで、UCLAでは同じ科で勤務する同僚でした。元々は優秀な医師であり研究者でしたが、新型コロナをきっかけに反科学に傾倒してしまいました。色々とストレスがあったようですが、残念です。
フロリダ州公衆衛生庁長官の投稿が検閲され、プロフページのタイムラインから消されてリンクを知らないと見られなくなった。
とうとうTwitterはフロリダ州にあからさまにケンカを売ったよw
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自宅療養しているコロナ患者さんが抗体カクテル治療を受けられるようになれば、現在の日本の状況はかなり改善すると思います。コロナに対して最も効果が確立している治療法の一つです。
抗体カクテル、運用確立が急務 自宅療養者の重症化防ぐ: 日本経済新聞
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日本の病院のベッド数が欧米の3倍、外来受診の頻度が2倍なので「相対的な」医師不足になっているだけです。医師数を増やして対応するよりも、ゲートキーピング機能を強化して、需要をコントロールする方が正解だと思います。さらに、医師数の予測モデルはあてになりません。
【2036年医師不足2.4万人 試算】
厚労省が将来の地域の医師数を新たに試算した結果、2036年でも約220地域で約2万4000人の医師不足が見込まれることが判明。偏在の解消も急務という。
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NIHのR01という大型の研究費を獲得することができました。これで5年間は安定した環境で医療政策研究を続けることができます。よかったです。
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アメリカでは大学の研究者は民間企業に対して見劣りの無い給与を出します。そうしないと「科学立国」はあり得ないし、「イノベーション」は起こらないからという合理的な理由です。科学の問題だけでなく、日本経済の衰退の一因もここにあると私は考えています。
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新型コロナ感染に伴う後遺症（Brain fog、心不全、糖尿病などを含む）がどんどん分かってきているので、自然感染による免疫獲得という戦略は健康へのダメージが大きすぎると思います。
ワクチンで重症化予防しながら、ワクチンのアップデートを定期的にやり続けるというのが正しい戦略だと思います。
@yusuke_tsugawa
西浦先生などから、ワクチンは変異に後追いになるので接種により重症化率が最小になったタイミングで規制を解除して自然感染させてワクチン開発のタイムラグを解消する、戦略が示されています。その前に、ワクチン開発のスピードアップ、治験の簡素化(マイナーチェンジの場合)ができないかと妄想。
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日本の「医師の働き方改革」ですが、医療現場が回らなくなるという意見をよく目にします。
残業を考慮しなければ、従業員（医師を含む）一人の提供できる医療サービスは8時間×5日＝40時間分のサービスになります。単純に業務量が400時間分であれば10名の医師が必要ということです。
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選択バイアスの典型であり、高齢者の中でも定期的に通院が必要など、がんや透析などで医療を必要としている人が選択的に夕張市外に転出したと考えられます。
森田先生からはこの結果を一緒に論文化してほしいというご依頼があった時に、上記の問題はお伝えしましたが、ご対応頂けていないようです。
統計的事実として、財政破綻後も高齢者の数は減っていません（逆に増加）夕張の高齢者は財政破綻でも殆ど夕張に残ったんです
あと例え夕張市民が札幌の施設や病院で亡くなったとしても夕張市民の死亡として計上されます。医療・介護費も夕張持ち（住所地特例）
あと、夕張市は札幌市の隣ではない🤣
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BA5の感染力は非常に強いので、早めに医療介護従事者は2回目のブースター接種をするべきだと思います。感染するとその職員は戦線離脱せざるを得ないので、人員不足による医療介護崩壊が起きるリスクがあります。
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新型コロナウイルス感染で死亡者は高齢者が多いものの、入院やICU入室が必要となる患者の4-5割は20-64歳であったことが明らかに。新型コロナウイルスが若年者にとってはそれほど危険ではないという理解は間違っているようです。#新型コロナウイルス #新型コロナ
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Googleが悲願の病院との提携で臨床データが入手可能になるようです。レセプトは情報の解像度が低すぎてAIが機能しなかったのですが、これでやっと前進できそうですね。ヘルスケアスタートアップにとっては驚異ですね。
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このたび私達の研究チームは、日本の病院において、患者が医療の価格を知ることで、希望する検査等がどのように変化するか実験しました。その結果、価格を知ることで検査件数↑、医療費は約16％増えてしまうことが明らかになりました。
論文リンク：
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ワクチン接種しない自由はありますが、それによってお見舞いにいけないなどの不便さはがまんして頂く必要があります。他の人に害を与えてしまうリスクがあるからです。
感染したくない人が、ワクチン未接種者に暴露しない権利も同様に守られるべきでしょう。
@yusuke_tsugawa
怖いから打たないで良い、ってもっと頻繁に発信し続けて下さい。
入院する為とかお見舞いに行くためとか透析を受ける為にワクチンが必須とか言ってる病院が多数派な状況が変わるまで、先生よろしくお願いします。
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ファイザーのワクチンを2回接種すればデルタ株にも88%有効(アルファ株には94%有効)だそうです。やはりワクチンはデルタ株にも有効と言ってもいいと思います。
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日本の省庁の有識者会議の日程調整をエクセルでやるのはすごい手間なのでやめて欲しいです。Calendlyのようなオンラインスケジュール調整サービスを使ってくれれば手間がだいぶ減ると思います。
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ご自身の意思でワクチンを接種しないという選択をなさるのは全く問題ないと思います。個人の自由ですので。
一方で、ワクチンが重症化予防に有効ではないとか、危険であるという誤情報を流布するのは問題だと思います。闇雲に恐怖心を煽り、正しい意思決定ができなくなる人を生んでしまうからです。
@yusuke_tsugawa
陰謀説は信じておりません
ただ慎重な性格で、新しい薬剤だしと様子見していたら今に至りました
副反応と言われる発熱や倦怠感の強さ、変異繰り返す事、
重ねて接種しても感染予防が難しい事、
いま流行ｵﾐｸﾛﾝが易感染も弱毒
打たずに様子見を続けたいし、
それは権利かと
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この度、日々の健康に関する疑問に答える本である「Health Rules（ヘルス・ルールズ）」を出版することになりました。この本を執筆した経緯などに関してブログにまとめたので、お時間のある方はご一読頂けると幸いです。
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医療は40兆円産業ですので、どうにか規制緩和して儲けようとしている人たちが沢山いますが騙されないようにして下さい。規制緩和しても医療費は安くならず、医療の質も良くなりません。世界で最も規制緩和されているアメリカで、医療費が安くないことを考えれば自明だと思います。
病院が潰れてかかりにくくなれば当然その地域の医療費は下がりますが、これは国民を幸福にしません（逆に不幸にします）。重要なのは、医療費だけ切り離して議論するのではなく、常に医療の質とセットで考えるということです。
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血圧の高い人を降圧する現在のアプローチよりも、機械学習を用いて降圧の推定されるメリットの大きい人を降圧するアプローチの方が、高血圧の合併症になる人を減らす効果が約5倍大きいことが明らかになりました。
@ki_endoepi
先生の論文です。
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BA5の感染力は従前のオミクロン株よりも何倍も強いとされており、新型コロナ対策は新たな局面に入ったと考えてよいと思います。ワクチンのブースター接種とマスク着用を進め、三密を避けることが肝要です。
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日本の医学部や公衆衛生大学院の教授が「選挙」で決まっているのは問題だと思います。教授は票や政治力ではなく、客観的な能力および業績で決められるべきものだからです。中立公正なメンバーによる選考委員会を立ち上げ、利益相反のある人は意思決定に関わらない仕組みにするべきだと思います。(続)
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イベルメクチンは寄生虫に対する薬であり、本来ウイルスに使うことを目的とした薬ではありません。
@yusuke_tsugawa
無学なので教えてください。イベルメクチンは多くの国で1970年代から投薬されて副作用も少ない薬だと聞いていました。それが評価されてノーベル賞を受賞したと。うそだったんですね。ショックです。ノーベル賞ってなんなのですか？
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メタボ健診・保健指導によって健康がどのように変化したのかを評価した論文が、JAMA Intern Med誌（
@JAMAInternalMed
）に掲載されました。肥���は軽度改善したものの長期的には維持されず、血圧・血糖・脂質には改善が見られないという結果でした。
@FukumaShingo
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日本の感染症学会&化学療法学会はひどいですね。米国の学会と比べてレベルが低過ぎると思います。
患者のことを最優先で考え、きちんとエビデンスに基づく医療を推奨できないならば、プロフェッショナル失格です。
感染症学会、化学療法学会理事長の名前で厚労大臣に出された「提言」。いくらなんでもひどすぎるので、絶望しています。一般の方や医師会くらいが言うならともかく、専門家集団とみなされる学会がこれでは救いようがありません。
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日本の特定健診保健指導（メタボ健診）には、医療費抑制効果は認めないという結果の論文が公開になりました。
@FukumaShingo
@mitsurumu
@toshi_iizuka
先生との共同研究です。(1/4)
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加熱式たばこのエビデンスに関してダイヤモンドオンラインに記事を書きました。
拡散して頂けると幸いです。
日本人が加熱式たばこの実験台にさせられている（ダイヤモンド・オンライン） - Yahoo!ニュース
@YahooNewsTopics
＃原因と結果の経済学
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大学病院で臨床業務をしている若手医師や大学院生が適切な給与を支払われていないのは問題であり、学位や専門医が欲しい人たちに対する労働力の搾取の構造が存在していると思います。医師の偏在などの問題を解決すべきなのは行政および政治であり、大学病院や医局ではないはずです。専門医機構もそうで
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一番伝えたかったのはこちらです。
「日本は42兆円もの医療費を支出しながら、その0.1％すらどのような医療政策が医療費を下げることに貢献するかを明らかにするような研究は行われていないことは、大きな問題です。」
鼎談の後編です。前回の「医療費」の話に続いて、医療の価値つまり何に、どう、どれだけ医療費をはらうべきかという話をしています。医療の議論が財源論に終始することの危険性も話題に出ました。
#東洋経済オンライン
@Toyokeizai
@sato_kei_nara
@Yuji_Ya
@edueco_nakamuro
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先日書いた記事に対して大西英男議員の事務所から抗議がありました。先方のコメントに対して、中室牧子氏と反論記事を書きました。ご一読下さい。
#原因と結果の経済学
大西英男議員の事務所から受けた、受動喫煙記事への抗議に対する回答 | ダイヤモンド・オンライン
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今回の研究では相関関係しか分からず、因果関係は評価できませんでした。でもこのことはGoToトラベルと新型コロナ感染拡大に因果関係がないことを意味しません。「相関=因果関係 or 疑相関(因果関係がない相関関係)」です。他の研究結果や蓋然性を考えると因果関係がある可能性も十分あると思います
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【発売10日で10万部❗️】
皆様のご支援のお蔭で『#究極の食事』の重版が決定し、発売10日で累計4刷10万部になりました。ご購入頂いた方、ご紹介して下さった方ありがとうございます🙏日本人の食に関するリテラ��ー向上のため、引き続きよろしくお願い致します
究極の食事→
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私個人としては、落合さんや古市さんの主張の内容に問題があるとは思っていません。アカデミアの中ですら、終末期医療費がどれくらい大きな問題なのかまだ決着がついていないからです。これがきっかけで、前提条件である「終末期医療は高い」が正しいのかどうか丁寧な検証が進めば良いと思っています。
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日本で他国より新型コロナが流行しているのは、他国では感染対策が不十分であったため自然感染+ワクチンになっているのに対して、日本では自然感染した人が少ないためだと考えられています。日本は世界で最も高齢化の進んだ国ですのでそもそも不利です。日本の新型コロナ死亡者数は少ない方です。
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