ジョニー∞
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CSRとIRツールの企画ディレクションから企業の存在の意味を考える仕事へ。地域活性→環境→CSR&IR→統合報告→社史→製造業のサステナビリティ経営推進という流れです。飛騨高山出身。Directed CSR and IR tool,and now promoting sustainable management.
Mie, Japan(works @Tokai area)
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資本主義の本質と限界、その歴史的な特徴と変遷、それを乗り越える為の21世紀の資本主義観の動向が、非常にわかりやすく整理されているレポートかと。市場経済やサステナビリティの流れを相対的に把握しなおす為にも一読しておくといいように思います。1/3
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ファストリテイリングの統合報告。取引先人権評価で、重大な違反85件、極めて重大な違反14件としっかり調査・開示し、改善活動も実施。「重大な違反はありませんでした」とする企業が逆に大丈夫かとなる時代…。
CFOがリスクマネジメント委員会の委員長しているんですね。
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さっそく、ISSBのまとめが大和総研からでました。
そして、さっそくKPMGがウェビナーを企画しております。
支援サイドは、やる気満々ですね。
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世界銀行がカーボンプライシングのトレンドに関する報告書の2024年版を発表しました。世界のカーボンプライシングによる収益が初めて1,000億ドルを超えたとの事。ETSと炭素税の世界排出量のカバー範囲は、報告書が始まった20年前の7%から24%に増加。
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いくつか拝読しましたが、ISSBのサステナ基準について詳細がまとまっている日本語のレポートとしては、日興リサーチセンターさんのが一番詳しい感じがします。（把握してないものもあると思いますが…）
S1:
S2：
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持続可能な社会を築く為のパーパス経営の指南書として、『DEEP PURPOSE』→『資本主義の再構築』→そしてこの『PURPOSE＋PROFIT』の順で、グレードアップしていった感触。サステナビリティを経営に取り込む、いわゆるSXの世界的な第一人者とも言えるジョージ・セラフェイム氏の渾身の一作です。1/9
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「サステナビリティ関連データの効率的収集と戦略的活用に関するワーキング・グループ」の、第3回のアンケート結果は、実務の具体的な課題の宝庫ですね。その課題をベースに、欧州Catena-Xと整合するデジタルプラットフォームを開発を国が主導していく流れでしょうか。
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ソフトバンクのESG説明会、全体像、ESG＆環境、人事の３本立てで、いずれも結構踏み込んで説明されており、勉強になりました。特に気になったスライドは以下。その他、「自分の仕事がESGにつながっているか」を測る「ESG推進の自分事化」度も2.5倍に。
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ESGに携わる方全てにお読みいただきたいメッセージです。ファイナンス関係者ではありませんが、共感しまくりで涙が(笑)。DeepLで訳していただければ。
そして、年末は休みましょう。
I hope every ESG person read this message. I feel sympathy very much. Have a rest.
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すごい方が日本のサステナ業界にいらっしゃるんですね。何か、ここに真実がある気がしました。
「お金を稼ぎたいなら別の仕事をした方がいい。この仕事は看護師や医師のように、『天職』と思えない人には、まったく向かないから」
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電通のサスレポかと思って見てみたら、サステナビリティでコミュニケーションする際のポイントがわかりやすくまとまった指南書でした。関連部門に目を通しておいてもらえると、ウォッシュのリスクを減らせそうです。
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TNFD開示が進んでおり、LEAPに則って手法を具体的に開示している企業も多いので、大変勉強になります。いろいろ見ていると、昨年環境省が紹介している６つのツール（特にIBAT、ENCORE、Aqueduct）の利用が多い印象です。人権に触れている企業も多めな印象です。
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興味深い切り口のレポートでした。
仮説➀：ESGスコアが良い企業は企業価値が向上している。
仮説➁：ESGスコアが改善している企業は、社会課題解決を図るため、事業ポートフォリオを変えている。
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遅ればせながら、方々で薦められているレベッカ・ヘンダーソン氏の『資本主義の再構築』を拝読しました。理論と実践に精通した著者の15年をかけた集大成。サステナビリティの潮流とパーパス企業の重要性が、わかりやすく、豊富な事例と共にまとめられています。何より、著者自身のパーパスを強く実感。
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読み応え抜群ですが、住友電工松本会長の発言に先の中計の本気度を見ました。「経営者がどういう経営哲学を持っているか、倫理感を持っているかということが決定的に重要」「議決権行使助言会社というのは、社長をクビにすることについて、どんな責任を持ってやっているのか」
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「サステナビリティへの関心は今後も続くことは間違いない」とし、財マテ寄りの気候変動・人的資本と、ダブマテの自然・人権等の背景を踏まえた特色あるマテリアリティ特定の重要性を説いています。経営のみならず、日本のサステナ文化醸成にも踏み込んだ意欲的な提言です。
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ネイチャーポジティブ経済移行戦略の参考資料集の鍵と思われるスライド。全体像、財務コスト例、機会事例、分析ツール。初めは環境負荷削減という所が重要かと。省庁間の連携はいいですね。今後はさらに連携し、人権等社会面も統合した進め方を推進していって頂きたいです。
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全てが数値化できない事を前提に、基準ができたとしても、真のインパクトを見据え、長期的観点で個別評価を行うというスタンスに共感。社会に適合した企業が成長するという信念をもつ、エジンバラの投資家ベイリー・ギフォードの「真の投資家にとって
#ESG
とは」
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ESG反対論は、１ESGが儲けにつながらない ２ESGが社会課題解決につながらない ３ESGデータが信頼できない ４ESG評価が信頼できない ５既得権益が脅かされる ６扱うのが面倒くさい ７とにかく気に入らない というような様々な異なるアプローチが混在している気が。
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直近の世界のサステナビリティ規制動向がまとまっています。日本については、インパクト投資に関する基本的指針、SSBJ基準草案、ネイチャーポジティブ経済移行戦略が取り上げられています。
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人的資本レポート開示を何社かさらっと拝読。いずれも人的資本への誠実さが伺え、学びになります。圧倒的に作りこんである東京海上HD、「はたらいて笑おう」を表現しているパーソルHD、人権を人的資本に組み込んでいるトヨタ通商、マテリアリティから落としてあるトヨタ紡織等々。
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年度末に環境省が発表（）した５つのガイドは、たどり着けない方も多いと思われるので、リンク集めました。
５つのうち３つ
脱炭素経営対話ツール
地域ぐるみでの支援体制構築ガイドブック
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日本でのサステナ求人動向。増えているもののコンサルは減少。TCFDが一巡したからとか。ISSB＆CSRDは当面形だけの企業も多そうですが、形式的な開示ではなく、SX進める伴走者、市場・文化の創造者になれば需要も増えるのでは、と勝手な希望的観測です。
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水口剛先生のこのレポートは、反ESGやインパクトの潮流、今後への提言含めサステナビリティファイナンスの歴史と論点が整理されており圧巻。
「サステナブルファイナンスはどこを目指すのか」
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ISSB発表が迫る緊張の中、空気読まないESRS情報を失礼いたします。先のESRS委任法のEFRAG提案との差異がコンパクトにまとめられたEFRAG会議の資料を発見致しました。この２つの図はわかりやすいですね。３つめが、７つの要点となっております。
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ESRS「ほぼ最終版」の主な改正点。
・基本は企業のマテリアリティ評価で開示テーマを判断
・大企業、中小企業ともに開示猶予が充実
・ISSB、GRIとの相互運用性の強化
ステークホルダーではなく、開示主体にかなり歩み寄った感があります。順調にいけば、2024年適用開始。
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住友商事のESGコミュニケーションブックは、具体的事例がわかりやすく記載されています。ニュージーランドの植林は、FPICとしてグループ創業時に別子銅山の公害の反省から植林を始めた話をマオリ族にして信頼を得ているとか。人権に関する有識者座談会も勉強になりました。
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ISSB基準日本版の適用時期ですが、SSBJによると、
・公開草案が2023年度中
・確定基準が2024年度中
・適用が2025年度～
・開示が2026年度～
（例 2026年3月期を2026年6月末に開示）
ですが、これも目標＆早期適用可能です。
余裕があると見るべきか、意外とないと見るべきか。
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ISSBのサステナビリティ開示基準発表時のファベール議長の演説全文が公開されています。なぜ経済の進化が必要とされているのか、統合思考を交えながら伝えています。
これをわかりやすく訳して、関係者に伝えるところから入っていった方が、「基準対応」にならずによいのでは。
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気候変動×生物多様性の統合視点。科学に基づきウォッシュを回避し、効果的に取り組む為の重要なアプローチ。NbSは、第6次環境基本計画にも通じますね。行政も社会も企業も一人一人の生活者も統合的な思考で意思決定しないと、いずれ跳ね返ってくる時代、個別最適＆サイロは高リスクだと実感しました。
気候変動と生物多様性にまたがる知見の整理 －IPCC報告書の解説資料・動画公開と関連イベント開催－: 解説資料と動画の公開に合わせて、オンラインイベント「専門家と考える、気候変動と生物多様性の未来～対策の両立に向けて」を2024年4月19日（金）に開催します。
…
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人的資本関連の情報提供いろいろいただきますが、やはり人権の観点が弱いものがやはり多いです(ちゃんとあると個人的な信頼感ぐっと高まります)。こちらの『人的資本経営の潮流と論点』が、今のところ一番包摂的で腹落ちしてます。
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脱炭素で需要が増大する重要鉱物（コバルト、リチウム、銅、ニッケル）のESGリスクについてまとまってます。特定国への依存、コバルトの児童労働、リチウムの水リスク等。豪・加等比較的サステナブルな資源国の重要性が増しそう。米はISS的にはボリビアと同じC評価なんですね。
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第六次環境基本計画が閣議決定。環境・社会・経済を統合的に捉え、市場価値と非市場価値の上位概念に国民のウェルビーイングを位置づける考え方には賛同します。スケールとしては日本のグランドビジョン的な意気込みを感じるので、経済面、社会面と連動していって欲しいです。
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AIによるESG評価の民主化を見据えつつ、その活用の最前線と今後の可能性をまとめた書。AIによるESG評価の課題・ESG投資の在り方から、評価機関の評価手法（ESGbookやCSA等特に詳しい）、保証へのAI活用の具体例まで、多角的な観点で、ロジカルにまとめられ、学びになりました。
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故あって炭素会計アドバイザーの勉強をしておりますが、3級でもスコープ3算定の実践的な内容も学べて、環境部門との議論や報告の充実に活かせそうです。あと今や単体かグループか明記するのは当たり前ですが、スコープ２のロケーションorマーケット基準くらいは開示した方がいいように思いました。
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デロイトの人的資本トレンド分析の大作。まとめはこのページ。訳がわかりにくいですが、サステナビリティに関しては、ダイバーシティだけでなくDEIを重視し、社会利益創出に敏感になり、従業員を管理するのではなく、共創していくセンスが企業に求められるという事かと。
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こちらでも小森氏がISSBによってサスナビリティはサス担から取締役会マターになると強調しています。
また、あくまでS1がベースで、その上でS2という関係性も名言。
スコープ３は、正確性よりもまずは出すこと。投資家も事情は理解していると。
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基本、時価総額5,000億円までカバーすればひとまずはよいという論調が多い印象です。開示は、財務と非財務同時派と、二段階派に分かれた印象。ISSBとの整合性確保と、CSRD等との相互運用性への要望多数。総じて、企業の実務負担への懸念の観点が色濃く感じられました。
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生物多様性のホットスポットは、地球上に36か所、面積にして2.5%ながら、最も貧しい人々を含む20億人が暮らす地域であるとの事。生物多様性が人類の生命を支えており、これら地域の人々が生計を立てていける支援をする事が最も重要との事。
TNFDの発表は明日ですね。
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途中までしか読めませんでしたが・・・
エヌビディアの成長の背景に、従業員重視の企業文化があるとの事。従業員のウェルビーイングと企業の業績の間には強い正の相関があり、「人間のサステナビリティ」実現の計画を立てるべきだそうです。勿論、サス担のサステナビリティも。
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自然資本分析ツールのENCOREがアップデートされたとの事。より精緻化され、情報も最新のものに更新、利用者の行動に結び付きやすくなるなど、７つのポイントや事例を発表しています。
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MSCIの2024年サステナ＆気候トレンド
１極度の気象による家と仕事への打撃
２企業監視への焦点
３AIのマネージ
４サプライチェーンDD
５企業気候開示
６SFDRの新興市場への予期せぬ結果
７気候移行におけるプライベートデット
８自然への投資
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Sustainability Magazineが無料で見られるこのポータルサイトは有用な情報が多そうです。英新興デジタルメディアのBizClickが運営している模様。グローバルで役員層に読まれているとか。日本の割合は1%。今後経営層必読になるでしょうか。
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CDPの質問票は大きく変わるようですね。
・気候変動、水セキュリティ、森林3つの質問書の統合
・IFRS S2、ESRSやTNFD等との整合性強化
「依存と影響」も入るようなので、ここでもダブルマテリアリティ評価が必要になりそうですね。あとないテーマは一部関係しますが「資源」「化学物質・汚染」ですか
CDP2024の全体像を先取り CDP 2024年度の押さえておくべき変更点とは？【Part 2】
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中外製薬は、サステナビリティ推進部を廃止し、新設するリスク・コンプライアンス部、EHS機能を推進する人事部、社会貢献機能を総務部に機能を分散。全社にサステナビリティが統合された真の姿という事ですかね。
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『TCFDを活用した経営戦略立案のススメ 2022年度版』は、前年度版と比べると、TNFD説明追加p28、事業インパクト評価記載の充実 p71、国内外のシナリオ分析開示例充実p187等が目に留まります。IEA最新版の解説p233も旧版との比較がわかりやすいです。使いこなすのは大変ですが。
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オンラインがなくて残念でしたが、充実した資料を事前に公開いただき感謝です。サステナ関連は１日目ですね。これまでのSSBJの議論がわかりやすくまとまった資料も。保証基準の資料も、企業の実務課題がまとまっており、熱を帯びた最後のスライド含め一読の価値ありかと。
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1.岸田首相の日本で７つの年金基金がPRI署名宣言→2.PRIのIFSI押し→3.IFSIに賛同する日本金融界の「炭素中立・循環経済・自然再興の実現に向けた 責任投資の推進に関する宣言」で、日本にインパクト時代が来た感。
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グローバルな基準活用動向を把握するにはIFACのサスレポ・保証動向の報告が便利です。
・SASBは利用に地域差があるが、GRIやSDGsはほぼ世界で利用
・保証利用はGRIが圧倒、SDGsはほぼなし。
・財務監査と非財務監査の日程差は、欧州は一週間未満。米国は圧倒的に遅い模様。
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各社最新の年次報告でダブマテ対応着々と。ネスレのサスレポはESGに絞ったマテリアリティで、それ以外はARで。フィリップスは、ARでダブルマテリアリティを財務とインパクト明確に分けて表現。配置はビジネス構造の前。両社とも12月決算で2月に開示。
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コーポレート・ガバナンスに関する実証研究がまとまったこちらのスライドは気になります。本会議で、CG実質化の最大の壁は「社外取締役の質」とありますが、ここが機能しなければ、独立役員増やしても意味がないですね。あと、ちゃんと本音でとことん議論しているかどうか。
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反ESG運動は失敗に終わったという記事。責任投資から撤退したアセットマネージャーはいないという調査結果。ただし、より注意深く扱うようになっており、一部の投資家はESGのメリットに懐疑的。長期的な経済価値に結びつけて語る事が、ネガティブな影響を回避する方法との事。
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やっとJETRO『ESRS適用実務ガイダンス』拝読中。待ちに待った日本語版解説書ですね。個人的なハイライトは、p15（1）一般的なESRSの適用プロセスの全体像（「どの時点」で）から「（2）ESRS適用プロセスと理解すべきESRSとの関係（「どの基準」を、「どの粒度」で）」の流れ。
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ISSBとISOが連携を発表。これも大きな動きかと。Corporate Reporting Dialogue時代に主要基準セッターとISO連携の動きがありましたが、いつの間にか消えてしまいましたので…同じ用語も多々ありますし、開示とマネジメントシステムが連動しやすくなるよう整えていただければ…
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これは「日経ESG」なく、「平日の日本経済新聞朝刊の社説」で掲載して欲しい類の内容です。
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適用範囲からマテリアリティの特定方法、二次法の解説など、ポイントとなるテーマがわかりやすくまとめられています。個人的には、この図が好きです。今後は、IROs(Impacts, Risks & Oppotunities)をセットで考える時代が来る予感。
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この『ESG課題解説集』は、ちゃんとSASBもGRIも踏まえてるところがいいですね。真骨頂は「ESG 関連リスクには大きく、「企業が環境・社会などの変化から受けるリスク」と「企業が環境・社会などに与えるリスク」の二種類がある」とし、両方の管理が求められるとある点。
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EUが売上高約100億円以上等（非上場含む）、SECが時価総額約1,050億円で来年くらいから義務化される一方で、日本は時価総額３兆円で2027年3月期からで、他は任意適用から？ 財務マテリアリティは投資家だけでなく、企業自身の持続可能な成長の上でも重要という理解なのですが。
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WICI、GPIF、日経の３大統合報告評価で高い評価を得ている伊藤忠商事の統合レポート説明会資料によると、ESG情報開示及びESG評価の向上と共に、ESG投資額も顕著に増加している事が伺えます。特に2018年から2020年にかけてのレベルアップが目覚ましいですね。
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以下経産省（IR協議会引用）資料によると、日本企業の統合報告作成理由トップは、「幅広いステークホルダーに自社の存在価値を理解してもらうため」との事。媒体をまとめて広いステークホルダー向けにするか、分けて個別ステークホルダーにフォーカスするか、悩ましいですね。
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オムロンの統合報告を読んでいたら、「企業理念の実践」を定款に盛り込んだとありました。ググったら、エーザイは2005年に記載しているほか、良品計画も明記。近年もサイボウズ、ぴあ、ロート製薬などが企業理念を定款に盛り込んでいる模様。この流れは加速しそうな予感。
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生命保険協会の恒例の投資家・企業GAPアンケート結果で興味深かったスライドです。
１．社外取締役評価の大きなギャップ
２．投資家はサステナ情報は有報ではなく統合で読みたい
３．生物多様性は、実質的な取り組み早くしてね
４．提言まとめでは人権尊重が追加
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中東のESG開示ルールがまとまっています。まだまだ尾についたばかりとは言え、中東さえもかなり制度を整えつつある事に驚きました。
特に、ドバイ&アブダビ証券取引時が年一回のGRIに基づくサステナビリティ報告を求めている点。女性の取締役登用もテーマになりつつある点。
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ISSBは、TPT、CDP、GRI、TNFDとの連携の進展を伝えると共に、2年間の作業計画実施にあたりフィードバックレポートを発表。GRIについては、投資家及び幅広いステークホルダーのニーズに応えるシームレスな連携を伝えています。移行計画についてはTPTを踏まえた教材を開発予定。
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ESG評価機関の評価でも、多角的でそれぞれなので、こうして若い世代の方々が、自分たちなりに考え、自分たちの評価軸で評価する動きもいいなと思います。
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EUの政策について、歴史的な経緯、成果と課題を踏まえて日本が今後とるべき道等、諸々参考になりました。無料ながら、有意義なレポートでした。せっかくなので、少しハイライトをまとめてみました。
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SECの気候ルールの動向はともかく、気候戦争の最前線は路上でのデモ参加者から、ISSB開示を進める会計士へと移行しているという記事。CSRDの荒波にやっと懸念を表明するGS、既にダブルマテリアリティに取り組む鉱山企業、そして急速な広がりを見せるISSB。ファベール議長曰く｢賽は投げられた｣
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ESRS採択に伴い、ISSB-ESRS-GRIそれぞれ、相互運用性を強調した声明を出していますね。
・ISSB S2とESRS気候変動 by ISSB
・ESRSとISSBとGRI by EC
・GRIとESRS by GRI
基本セットで考えるのが効率的に思えます。
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グリーンウォッシングを防ぐためのガバナンスというテーマで読み応えがありますが、結構衝撃的なデータが…。グリーンウォッシング以前の大問題ですね。
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サステナビリティ情報の保証の考え方がまとめられています。特に(2)の方は、虚偽表示リスクとして実効的な移行計画のないネットゼロ表明や、VCで人権リスクを高める環境配慮製品等の具体例があり参考になります。
「サステナビリティ保証規制の拡がりとISSA5000適用上の課題」
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ほとんどのESG投資は、インパクトを生み出していないという主張。特にMSCIはパッシブ投資家に大きな影響力を持つが、基本的にはリスク管理ツールに過ぎず、投資家はエンゲージメントや議決権行使で影響力を行使できるとの事。EUの議論は理にかなっているそうです。
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マテリアリティは、現状ほとんどの企業が縦軸でステークホルダーへの影響を考慮しているので、あえてシングルのみに絞るのはいろいろリスクが高いかと。「財務につながらない社会への影響は知りません」とは言えないはずで。三井住友トラストは完全にダブル踏まえてますね。最近各社工夫が見られます。
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MSCIジャパンESGセレクト･リーダーズ指数の組み入れ基準が見直されていたんですね。時価総額に関わりなく、業種内でESG評価が高い企業を選定する方式になり、中小型株も選定される機会が増えましたね。
GPIFの3月4日の発表
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噂のChatGPTに、サステナビリティ上の難問をぶつけてみました。
・企業が「SDGs」と言うとウォッシュに聞こえる
・ESGで企業価値は高まるか
・人権DDを噛んだ場合どうすべきか
・なんちゃって統合報告をどうすべきか
それっぽい答えが返ってきました。
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これを読むと、日本はサステナビリティ不毛の地のように思われますが、一方で「もったいない」「おもてなし」「お互い様」「三方よし」「里山」といった文化もありますし、アプローチの仕方によって大きく変わる気もします。Z世代の価値観など含め、一元的に捉えにくいですね。
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たまに勘違いされていますが、GRIはダブルマテリアリティではなく、インパクトマテリアリティです。CSRDが財務＋インパクトのダブルマテリアリティです。両基準をみると、当たり前かもしれませんが、マテリアリティ評価はインパクト→財務の順が妥当のようです。先に財務のみ特定すると後で大変かも？
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電通のサステナビリティ・コミュニケーションガイド、非常にわかりやすくていいですね。国連の根本さんや、ＮＧＯや、企業の方などマルチステークホルダーで作成されています。
社内の関係者にも伝わりそうな気がするので、共有したいと思います。
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インパクト加重会計では、コカ・コーラはペプシの約２倍環境に悪影響を与え、ダノンはゼネラルミルズより遥かに健康に悪影響を与えているとの事。インパクトの透明化は、金融システムの転換点であり、評価・基準の確立を急ぐと、インパクト投資の父ロナルド・コーエン卿。
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本日の環境省の気候変動適応セミナーの資料が公開されています。いずれも大変参考になりますが、りそなの松原氏の資料の一番最後のグローバルインパクト投資ファンド（気候変動）運用担当者メッセージがとても熱く、励まされました。
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WBCSD会員企業の統合・サスレポの年次レビューによると、シングルマテリアリティ24%に対し、ダブルマテリアリティは55%。使用基準は、TCFDとGRIが8割以上と圧倒。IIRCが激減しているのは、ISSBと統合したからでしょうか。SDGs開示は不十分ながら、戦略との整合は顕著に増加。
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ISSBの次の優先課題は、生物多様性と人的資本に決定しましたが、ISSB及びIASBは統合報告フレームワークを引き続き支援し、IFRS財団は近日中にISSB基準と統合報告フレームワークの両方を適用する企業向けの『統合報告への移行』を発表するとの事。
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昨年のCDPチャンネルのサステナ報告ウェビナーを見ていたらグローバルなサステナビリティ推進リーダーの一人で元GRIトップで現BCGのTImMohin氏も「財務マテリアリティは、ダブルマテリアリティの一部(subset)」と強調されていますね。例の有名な図を拝借して掲載。
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金融等５３企業・団体が組み、サステナビリティデータ標準化機構を設立、情報開示標準化へ。24年1月までにガイドライン策定。
｢中小企業や非上場企業によるサステナビリティー情報開示や経営を当たり前にする狙いがある｣
いよいよ中小企業にもサステナビリティの波が。
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最近の各社のマテリアリティ特定事例を見ていますが、やはり基本的にはこれまで通り、「ステークホルダーへの影響」「企業への影響」両面で検討された、いわゆるダブルマテリアリティですね。CSRDで新しい概念が飛び込んできたわけではなく、元々ダブルマテリアリティで特定してきたのが日本企業では。
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ここ5年で、ESGを投資方針に組み入れた投資家が2割から８割に増加しているとの調査結果。法規制、パフォーマンス向上、ステークホルダーからの要請が主な理由との事。米は反ESGにも関わらず、方針策定は欧州よりリードしているようです。
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読みご応えありました。
財務とインパクトの結び目となるべきESG、それがめざすべき世界。ペンなめてスコア上がって金が動く世界はいかん。
｢ESG投資が単に「儲かるビジネス」の１つで終わるか、真に環境・社会課題を解決するシステムになるかが左右される。これがESG投資の岐路である｣
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アラベスクのESG bookは、企業は無料でアカウントが持て、パフォーマンススコアは他社も検索可能。スコア項目とエビデンスも他社含めオープンで、世界中の関連規制DBもあるので、使いこなせれば便利かもしれません。世界最大のディスクロージャープラットフォームとの事。
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ISSBとGRIが遂に手を結びましたね。これで、社会・環境へのインパクトとそこから企業財務に与える影響の双方を包摂した、統合的な報告システムに大きく前進していくことを切に望みます。
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UNGC＆ILOが開発したビジネス＆人権の無料eラーニングが登場しました。どなたでも登録すれば受講可能です。使い方がわかりにくいのが難点ですが、こうした学習ツールはなかなかなく、多言語でコースがあるので、国内外の担当者等に紹介できると良いかもしれません。
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中でも進化した「サステナビリティ（気候・自然関連）情報開⽰を活⽤した経営戦略⽴案のススメ」は超充実しており要チェックです。
別添：TCFDシナリオ分析 開示事例・ツール紹介
別添：ICP活用ガイド 各社のICPリストあり
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CSDDDがどうなるかは置いておくにしても、環境デュー・ディリジェンスの重要性は高まっていますし、参考になりそうなウェビナーです。
令和５年度環境デュー・ディリジェンス普及セミナーの開催について ３月18日（月）13:00～15:00
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携帯会社は、結構TNFD開示進んできてますね。KDDIが3月に発表したレポートも勉強になりました。そして、今更ですが、ヒメジョオンとハルジオンが外来種だったと知りました…
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ESGへの逆風にも関わらず、それは社会性と収益性の決定的要因との研究。
トップパフォーマーは、MSCI、CDP、Sustainalytics、S&Pの評価が高く、GRI、SASB、TCFD等に基づく報告を実施、ステークホルダーの声を踏まえ、中長期目標を定め、多くは独立したサスレポを発行との事。
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東南アジアの #サステナビリティ への感度が、極めて高いようです。それだけ、グローバルサプライチェーンの負の影響を認識しているからかもしれませんね。ますます先進国の感性が問われる時代だと感じます。Most of Southeast Asian people choose
#ESG
-minded products.
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企業活力研究所のCSR研究会の資料が公開されています。加賀谷教授の本質的なサステナビリティ経営推進の為のロジック、2023年度調査結果概要、ユニリーバ・ジャパン、積水ハウス、富士通各社の従業員「共感」への取り組み。
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脱炭素の価値の多様性を見える化する「NEB」の概念、気になります。
計測できない、見えない価値が見えれば、意思決定が大きく変わる可能性もありますね。ステークホルダー間の便益の差異を踏まえた利益配分の仕組みや対話も重要になりそうです。
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日本の強みを生かせる蓄電池、水素・燃料電池、バイオ等でのCNに向けた革新的GX技術開発小委員会の資料。
燃料電池はNEDOが「FCV・HDV用燃料電池」および「定置用燃料電池」の2分野のロードマップを策定。
画像のような負けパターンは避けたい。
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昨年Twitterで紹介されていた本書をやっと拝読。世界を構成するエネルギーの本質から今後の世界のあるべき姿を炙り出す、噂に違わぬ名著でした。以下、エッセンスの抜粋。
火を生じる燃料は生物由来の有機化合物であり、火は生命そのもの。それどころか、世界は全てエネルギーによって構成されている
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