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ソフトウェア技術者。Ruby on Rails +Python+機械学習。英語。米国公認会計士試験合格。
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高校生になれば自分のPCを持っている人も少なくありませんが、校則によっては学校まで持っていくことができないこともあります。そんな校則に悩んだ高校生が、「電子辞書なら高校に持ち込みOK」という点に目を付け、Windows10搭載の電子辞書を自作したとして話題になっています。
歴史社会学者として活躍する小熊英二さんは、「今の社会は、1970年代の仕組みのままで、もうもたなくなっている」といいます。
好評連載の熊谷徹氏の欧州エネルギーレポート。多く寄せられている反響の中に、「そうは言ってもドイツは原発輸出国のフランスから電力を輸入している。だから再エネに取り組むことができるんだ」というものがありました。では、本当に再エネ先進国のドイツは、フランスから原発由来の電力が輸入されているから成り立っているの��しょうか。最新回で熊谷氏が解き明かします。
10/02追記:この記事は、元々は怒りを原動力として書いたものなので、こういう書き方になってしまったのですが、そんな表現では正しく伝わらない…
三菱重工業に1800億円超の特別損失をもたらした客船事業。同社はその理由を「10年ぶりの受注で、設計の知見が不足していた」と説明する。だが現場を歩くと、別の理由も浮かび上がった。
トヨタ自動車の『第2四半期決算説明会』に豊田章男社長が出席。質疑応答でテスラを評した発言について、アメリカの『CleanTechnica』が「トヨタの社長はテスラとその使命を理解していない」と指摘しています。どういうこと […]
米国が4月から変更した電気自動車(EV)の税優遇の対象に、日本車が入らないことになった。米市場を頼りにする日本の自動車メーカーにとって大きな障害になるだけでない。4、5年先の中期的な貿易収支が大幅な赤字になる可能性が浮上し、外為市場では大幅な円安が将来、現実化する可能性が高まってきた。
もしも企業が、業界最高の人材を集めながら、業界最低の業績しか出せないことに気付いたなら、企業は直ちに経営の在り方を抜本的に見直すに違いない。さもなくば、従業員たちは安い給料に不満を...
トヨタ自動車は10日、2030年までに電気自動車(EV)関連に5兆円を投資すると明らかにした。従来計画から1兆円を積み増す。23年3月期の連結純利益(国際会計基準)は2兆4500億円規模と稼ぐ力は依然として世界一だ。EVは欧米勢を含めて世界で30年までに「160兆円」の投資競争となっており、トヨタもEV投資を増やし追い上げる。「顧客の期待を裏切らないEVをしっかりそろえていく」。10日、佐藤恒